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導入企業に聞く!グローバル人材育成のためのGlobalEnglish 日経版の研修事例

「GlobalEnglish 日経版」をベースに、社員が自ら進んで英語を学ぶ環境を整備

三井住友ファイナンス&リース株式会社 髙澤和弘さん,田中啓文さん,鈴木秀隆さん

三井住友ファイナンス&リース株式会社

  • 人事部 副部長 兼人材開発室長
    髙澤和弘さん(中央)
  • 人事部 部長代理 兼人材開発室 室長代理
    田中啓文さん(右)
  • 人事部 主任 兼人材開発室 主任
    鈴木秀隆さん(左)

※同社で社員の英語教育を推進する3名。今回のインタビューでは髙澤さんと田中さんにお話を伺いました。

三井住友ファイナンス&リース株式会社は、「設備投資における資金調達手段に対する提案力」と「モノ、商流への知見」という異なる強みを併せ持つ総合リース会社だ。取り引き先のビジネス環境に合わせて付加価値の高い商品をスピーディに提供するとともに、環境・エネルギーや医療・介護、レンタル、中古機械販売など、社会的ニーズの高い成長分野に積極的に取り組んでいる。取り引き先企業が次々と海外進出するのに伴い、同社も急速に海外拠点を拡大中。社員の英語教育を推し進めている、人事部の髙澤さんと田中さんに話を聞いた。

毎期のごとく最高益を出し続けている同社であるが、近年その中で、海外事業による利益の割合が急速に増えている。「現在、海外比率は約40%程度。このままいけば2020年には半分程度にまで増えるでしょう」と髙澤さんは言う。

中国、タイやマレーシアなどのASEAN(東南アジア諸国連合)各国、英国、アイルランド、米国など全部で8カ国に拠点を構え、現地でナショナルスタッフを採用している。そこに日本人社員がマネジャーとして赴いたり、日本の営業部隊がナショナルスタッフとタッグを組んで、新たな事業を立ち上げることもある。

「国内で勤務する社員も英語と無縁ではいられません。外国企業の決算書を読み込むなど、英語に触れる機会は増えています。今は“世界で戦えるサムライ”のような人材が一人でも多く欲しい。社員の英語教育は喫緊の課題です」
(髙澤さん)

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初級者もとっかかりやすいのが「GlobalEnglish 日経版」

海外拠点のナショナルスタッフを東京本社に招き、英語でディスカッションしているところ。

海外拠点のナショナルスタッフを東京本社に招き、英語でディスカッションしているところ。同社ではこのような形で、国内で勤務する社員にも英語で話す機会を積極的に設けている。

これまでも社員の英語教育として、国内の英語教室に通う授業料を会社側が持つ制度などを設けてきたが、「ある程度、英語力を備えた社員が対象となるため、英語ができる社員を増やすことにはなかなかつながらず、もっと社員の間で、英語の裾野を広げる必要がありました」と田中さんは言う。

TOEIC対策を目的としたeラーニングを導入したこともあった。しかしこちらは、希望者なら誰でも受けられるようにしたにもかかわらず、「効果が見えにくい」などの理由で受講者が徐々に減り、すでに利用を中止。それに代わる英語のeラーニングとして、新たに採用されたのが「GlobalEnglish 日経版」というわけだ。

会社が受講料を肩代わりする形で、総合職の社員から希望を募り、現在159名が受講している。「社員の英語教育で、こんなに希望者が集まるのは異例」。その背景には大きく分けて2つの理由があったという。

1つ目は、英語学習の“敷居が下がった”こと。「『GlobalEnglish 日経版』は最初にテストを受けて、自分のレベルに合ったところから始められますよね。これが初心者にもとっかかりやすいと大変好評です。レベルを一つずつ上げていく仕組みはゲーム感覚で、楽しんで勉強している人が多いようです」(田中さん)

人事部 副部長 兼人材開発室長 髙澤和弘さん

受講者は最初のレベルから2ランクアップすることが修了要件として課せられているが、TOEICの点数を修了要件に定めるよりはハードルが低く感じられる。それがまた初級者のやる気を後押しし、受講者の増加につながった。

2つ目は、圧倒的なコンテンツの量と質。「読む・書く・話す・聞くという4技能が網羅されている上に、メニューが極めて豊富。受講者が好きなだけ深掘りして学習できます。おまけに金融、経済、世界情勢といった、仕事と親和性の高い内容が扱われている点も良いですね。リース業界はビジネスのネタとなる「トリガー」を探すことが大切なので」(田中さん)。視野を広げるビジネスツールとしても「GlobalEnglish 日経版」は役立っている。

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今後は包括的な英語学習の仕組みを作りたい

人事部 部長代理 兼人材開発室 室長代理 田中啓文さん

導入初年度で、英語の裾野を広げるという目的はすでに達成できたと田中さんは言う。「受講者にヒアリングをしたところ、聞き取りを中心に練習する者がいたり、より高度な表現を学ぼうとする英語上級者がいたり、『GlobalEnglish 日経版』を情報収集に活用する者がいたり――。社員がどのような問題意識で英語を学んでいるか、具体的に見えたのも大きな成果です」(田中さん)

同社では今後、「GlobalEnglish 日経版」で英語力を身につけた社員を対象に、国内の英語学校での学習をサポートしたり、さらにスキルアップした社員には、海外拠点で働きながら英語を学べるような機会も設ける予定。「『GlobalEnglish 日経版』をベースに、社員が自ら進んで英語を学べるような仕組みを整備していきたい」と田中さんは語る。

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「GlobalEnglish 日経版」受講者の声

「GlobalEnglish 日経版」を実際に受講した三井住友ファイナンス&リース株式会社の社員3名に、その効果や使い勝手の良さなどを聞いた。

  1. 電子デバイス設備部 管理チーム 部長代理 木口 亮さん

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    電子デバイス設備部 管理チーム
    部長代理
    木口 亮さん

    【担当業務】半導体セクターの専門部署で企画管理を担当。

    私が所属する部署は世界各国の半導体関連企業と取り引きをしています。お客さまから英語でメールをいただいたり、欧米のメディアを通じて業界動向をつかんだりする機会も多く、英語力は必須です。

    以前から海外のニュースをポッドキャストで聴くなど、独学で勉強していましたが、その方法だと英語を書いたり話したりする練習ができないのが悩みでした。「GlobalEnglish 日経版」では、その辺りの機能もとても充実しています。

    英語を身につける秘訣は、とにかく英語に触れることだと思います。そのためには、あらかじめ学習する時間帯を決めておくのがベター。私は通勤時間にタブレットで「GlobalEnglish 日経版」をやります。特にリスニングを重点的に、何度も繰り返し聴いたり、さらにそれを書き取ったり。一つひとつのアクティビティに、じっくり取り掛かるようにしています。

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    東京営業第三部
    部長代理
    岩瀬亜紀さん

    【担当業務】食品・製薬・アパレル分野の日本企業と取り引きを行う。

    以前に一度、米国企業と取り引きする機会があったのですが、英語ができずとても苦労しました。普段は日本の各企業と取り引きをしているので、英語を使う機会はほとんどありませんが、各業界でグローバル化が進む中、機会は増えていくと思います。

    英語はどちらかと言うと苦手でしたね。3年前に海外旅行に行った際、英会話学校に通って、なんとか日常会話までできるようになりましたが、まだまだ仕事で使えるレベルではありませんでした。「GlobalEnglish 日経版」は自分のレベルに合ったところから学習できるので、そんな私でもとても入りやすかったです。

    話題のニュースや身近なテーマが取り上げられている点も気に入っています。興味を持って取り掛かることができますからね。通勤時間にタブレットを使って勉強したり、あとは自宅でお風呂に浸かりながらやっています。意識的に英語に触れる機会をつくることが、継続の秘訣だと思います。

    東京営業第三部 部長代理 岩瀬亜紀さん
  3. 情報システム部 上席推進役 前浦伸昭さん

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    情報システム部
    上席推進役
    前浦伸昭さん

    【担当業務】海外拠点で用いる情報システムの設置や運用・管理を担当。

    私はもともと国内の自社の情報システムを担当していました。当時、ほとんど英語は話せませんでしたが、今は海外拠点の情報システムを担当しているので、英語力は必須。年に2、3回は海外出張に行きますし、新店舗を立ち上げる際には現地のシステム関連のベンダーさんと英語で電話会議をすることもあります。

    TOEICは700点程度ですが、ここまでくるのにとても苦労しました。以前は英会話の本で独学したり、海外ドラマのDVDを全巻揃えて、観ようとしたり…。でも、書くだけ・聞くだけの教材では長続きしませんでした。

    「GlobalEnglish 日経版」は、実際に会話しているような感覚で聞き取りや発音の練習ができますし、細かい間違いもきちんと指摘してくれます。このようなインタラクティブな機能はとても良いですね。学習時間はもっぱら夜です。自宅のリビングにあるPCで、リラックスした環境で勉強しています。

(2016年2月現在)

三井住友ファイナンス&リース株式会社
http://www.smfl.co.jp/

ファイナンスリース、オペレーティングリース、割賦、各種レンタルサービスをはじめ、医療機器リース、OA機器リース、資産管理代行など、顧客の利用目的に合わせた各種サービスを提供している。中国やASEAN(東南アジア諸国連合)各国、英国、アイルランド、米国など全8カ国に拠点を構える。